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written by 岡パパ
食物アレルギー罹患者は、幼保育園～学童期のお子様の割合が多く、年齢が上がっていくにつれて症状が寛解（かんかい）され、今まで食べることのできなかった食材を食べることができるようになることがあります。(※)
※全ての方に当てはまるわけではありません。
様々な病院や研究機関などで、食物アレルギーへの療法などが研究されておりますが、「この薬を飲めば、すぐに治る」というものは、まだありません。
アレルギー専門医の指導の下、長い期間をかけてアレルゲンへの耐性をつけるといった治療が行われます。
食物アレルギーが寛解されるまでは、アレルゲンとなる食材を口にしないことが基本的な対応となります。
ある程度の年齢になれば、自分で食べることができるかどうかの判断をつけることができる場合もありますが、幼保育園に通うお子様にはまだ難しいでしょう。
特に、保育園では０歳児から通うお子様もいますので、幼保育園の教職員の方々や保護者の方々のご協力を必要とします。
（画像はイメージ）
厚生労働省では、2011年に策定された「保育所におけるアレルギー対応ガイドライン」を見直す為の検討会を開催し、改定案を示しました。
改定案では、保育所と関係機関の連携を促す項目を新たに追加したほか、保育所のアレルギー対応に関する記述を充実させました。
このガイドラインについては、本年度中に改定案を取りまとめる方針とのことです。
今回の改定案にて、2019年2月現在のガイドラインから大幅な変更となります。
◆編構成の変更
現行ガイドラインは５章の構成となっていましたが、改定案では『基本編』と『実践編』の2編構成に再編されます。
＜現行＞
第1章：総論
第2章：保育所におけるアレルギー疾患（実態）
第3章：アレルギー疾患各論（生活管理指導表の活用）・
第4章：食物アレルギーへの対応
第5章：アレルギー疾患の共通理解と関係者の役割
＜改訂案＞
・基本編
基本編では、
（1）保育所におけるアレルギー対応の基本
（2）アレルギー対策の実施体制
（3）食物アレルギーへの対応
といったことを説明しています。
・実践編
実践編では、代表的なアレルギー疾患や症状（食物アレルギー、気管支ぜんそく、アトピー性皮膚炎、アレルギー性結膜炎、アレルギー性鼻炎、アナフィラキシー）ごとに、
原因や症状、生活管理指導表に基づいた対応策などが記載されます。
◆よりわかりやすく、使いやすいガイドラインへの工夫
アレルギーに関する対応については、医療用語も多々出てくる為、医療の専門家ではない保育士の方々が理解・活用しやすいように、各項目ごとにポイントを明記し、図表や写真を使うなどの工夫がされているとのことです。
保育所におけるアレルギー対応ガイドライン（現行版）はこちらから
保育所におけるアレルギー対応ガイドライン（改訂版）はこちらから
様々な工夫が盛り込まれるガイドラインではありますが、アレルギーを持つお子様の担任保育士の方のみが対応をしていくのでは困難な場面も当然あります。
自治体や医療機関などの関係機関と連携したアレルギー対応の展開の必要性や、施設長、保育士、調理担当者、看護師など保育所における各職員の役割を明確にすること、児童の家庭との協力の必要性などについても盛り込まれています。
このようなガイドラインが作られていくことで、お子様のアレルギー症状が悪化するようなことが無く、毎日元気で楽しく保育園に通うことができるようになればと願っています。
記事参照元：Yahooニュースはこちらから
